教育事業と人材育成

今回はECHが行っている教育事業と人材育成の関係について書いてみます。

ECHが教育事業を行っている主な目的は下記のとおりです。

・会社理念「人を育て社会に貢献する」に沿った行動

・教育ノウハウを積み重ねることで優れた社員の育成を行う

・優れた社員を育成することでユーザへ質の高いサービスを提供する

・育成した社員を増やすことで会社の安定経営に寄与する

社員数を増やすことで会社経営が安定し、個々の社員に何か問題が発生したときも互いに助け合った活動ができます。

いまのIT業界は社員の採用活動は難しい面があり、会社の理念に同調しすぐに収益を上げることができる社員の採用は難しい現状です。

そこで新卒者や未経験者を採用することなりますがその時に課題となるのが育成と収益の同時確保です。

会社は利益を上げながら存続することが必要です。

しかし、新規採用者が私たちの業界で収益を上げることは難しいという現状があります。

そこで、教育事業を通して新規採用者を育成し、その教育事業の中で収益を上げることができる人材へと育成します。

新規採用者が教育事業にかかわることで成長する要因は以下です。

・人へ説明する必要があるため、おぼろげな理解では説明できずしっかりとした理解となる

・説明するためには体系立てた理解をする必要があり、点での理解ではなく線としての理解となる

・講師として質問を受けることで、他者がどのような理解をするのかが分かり、説明するにあたりどこが重要かが明確になる

・質問を受けることで、自分が知らなかった機能などが明確になる

・講師登壇という期日を決めて準備していくことから物事の段取りの必要性を学ぶ

・一通りの機能説明を行う必要から、幅広く知識を得ることができる

これらのことから、一人で黙々と理解していく手法やOJTに比べ、理解の深さ・理解の速度・理解の幅といった観点から優れた育成手法です。

講師という育成手法はこのようにメリットも多いですが、下記のような難しい面をあります。

・講師をするための準備期間が3か月、半年と長期に日数を必要とする

・講師準備期間は収益を上げることができないため、収支バランスを考慮する必要がある

・自分一人では学習ができず、知見者の常時サポートが必要である

・習得するための教育教材を十分に準備する必要がある

これらのことから、なかなかどの会社もこの手法がとれずOJTに頼っています。

OJT手法では、その仕事先で必要とされるものしか習得できないため、網羅性のある習得は難しく、また打ち合わせなどといった周辺業務で時間を使うことも多く、効率的な機能習得が難しいといった面があります。

ECHの人材育成は、教育事業と並行して行うことで短期で確実性の高い育成手法を行っています。

新規採用した社員が2年間の育成期間を終えて実務現場へ出ていく事で毎年ジュニアコンサルが育ち、ECHチームとしてのプロジェクト参加を行い、そこから始まるOJTの中ですでに持っている豊富な知識を使い質の高い仕事を行っていきます。

これからも「人を育て社会に貢献する」という会社理念のもと、未経験者であっても成長可能性のある人材を採用し、教育ビジネスを通して社内の優秀な人材を増やしていきます。

2023/3/1